学会誌「自然災害科学」
自然災害科学 執筆要項
- 投稿原稿は,通常号は和文,特別号は和文もしくは英文とする。
- 投稿原稿は,投稿規程に掲載されている投稿テンプートを用いて作成し,PDFに変換して投稿すること。なお,刷り上がり1ページは22字×41行2段組である。
- 投稿原稿1編の刷り上がりページ数の上限は,原則として次の通りとし,超過分については1ページ当たり5,500円の負担を著者に求める。
論文(査読者3名)・報告(査読者2名) 12ページ 速報(査読者1名) 8ページ 討議・回答 (査読者1名) 4ページ その他 特に定めない - 投稿原稿には,和文題目,和文著者名,英文題目,英文著者名,著者の所属機関名(和名・英名)を記したものを第1ページに書き,続いて約130ワードの英文要旨,本文(図・表・写真およびそのキャプションは本文で記載した箇所の近くに配置),参考文献,和文要旨,図・表・写真の説明をこの順に記す。
- 英文要旨はダブルスペース,シングルパラグラフ(段落分けしない)で書く。また英文要旨の最後に,行を独立させて,例えば,
キーワード : 土石流,洪水.豪雨,地すべり,崖崩れ Key words : debris flow, flood, heavy rainfall, landslide,slope failure - 数量を表す数字はアラビア数字とし,単位は原則として国際単位系(SI)を使用する。従来単位系を用いる場合は,かっこ書きでSI単位系を併記する。
- 誤りやすい文字は特に注意して書く。とりわけ数式における添字(上付き,下付き),ローマ字の大文字と小文字,ギリシャ文字等は明瞭に識別できるように書く。
- 章・節・項の見出しは次のようにする。
章 1. , 2. , 3. , … … 節 1.1 , 1.2 , 2.1 , 2.2 , … 項 (1) , (2) , (3) , … … - 図・表・写真について
- 図・表・写真およびそのキャプション,説明は本文で記載した箇所の近くに希望サイズで挿入する(中央揃えで挿入)。
- 図・表・写真は,希望サイズ(縦・横の長さ)とカラー印刷にするかの指定をする。
- 特殊な図版・表,折込,色刷り等はあらかじめ編集委員会と相談する。費用は原則として著者の負担とする。
- 表は原則として活字で組み直すので,そのままの印刷を希望する場合は指定する。
- 図・表・写真の番号は下の例に従い,本文中ではゴシック体で示す。また,図表中の説明は英文が望ましい。
(例: Table1,表1,Fig.1,図1,Photo1,写真1)
- 本文中での文献の引用は,引用順に,肩付き,片かっこで引用箇所に通し番号を記載することによって行う。同一文献は同一番号とする。文献が複数にわたる場合は,1,2) ・・・・あるいは2-5)などとする。引用した文献は引用順に番号を付け,本文末に参考文献としてまとめて記載する。
英文論文は半角で記載する。日本語論文においても巻号以降の数字は半角,句読点は全角とする。
参考文献の書き方は,次の例を参考にする(論文名のcapitalizationは行わない)。
- 古川俊之: 社会指標から見た文明と寿命,高齢化社会の構造(太田邦夫・阿部裕・古川俊之編), サイエンス社,pp.36-55, 1981
- 岡内 功・伊藤 学・宮田利雄: 耐風構造,丸善,418p., 1977.
- Babb, A. F., J. P. Schneider and T. Kenneth :Air flow in combined intake and spilway, Proc. ASCE, Vol. 99, HY7, pp.1097-1108, 1980.
- 鈴木保典・平澤朋朗: 移動震源確率モデル,強震動および津波の予測と破壊能評価に関する研究(研究代表者,平澤朋朗),文部省科学研究費・重点領域研究・自然災害の予測と防災力,pp.7-10, 1990.
- 河田恵昭: 防災ポテンシャルの評価法,自然災害科学,Vol. 9, No.1, pp.1-16, 1990.
- Adachi, T., F. Oka and M. Mimura: Mathematical structure of an overstress elasto-viscoplastic model for clay, Soils and Foundations, Vol. 27, No. 4, pp.31- 42, 1987.
- Adachi, T., F. Oka and M. Mimura: An elasto-viscoplastic theory for clay failure, Proc. 8th Asian Regional Conf., SMFE, Vol. 1, pp.5-8, 1987.
- 朝日新聞社:キーワード「てんでんこ」, 朝日新聞(2011年9月10日付), 2011.
- 文藝春秋社:つなみ-被災地のこども80人の作文集, 文藝春秋社, 2011.
- 本文中での文献の引用は,以下の(ア)~(ウ)例を参考にする。
(ア)・・・・例えば村本(1991)のように,
(イ)・・・・著者の研究(Adachi et al., 1987a, b)によれば,
(ウ)・・・・これらの研究(河田・中川, 1996; 嘉門ら, 1997; Campanella & Robertson, 1991; Babb et al., 1992)から
共著者が2名のときは2名とも記し,3名以上のときは第一著者名・他,またはAuthor et al.のように記載する。本文末につける参考文献リストは,以下の例に示すように,第一著者の姓のアルファベット順に配列し,同一著者のものは発表年代順に並べる。(論文名のcapitalizationは行わない)。
- Adachi, T., F. Oka and M. Mimura: Mathematical structure of an overstress elasto viscoplastic model for clay, Soils and Foundations, Vol. 27, No. 4, pp.31-42, 1987a.
- Adachi, T., F. Oka and M. Mimura: An elasto-viscoplastic theory for clay failure, Proc. 8th Asian Regional Conf., SMFE, Vol. 1, pp.5-8, 1987b.
- Babb, A. F., J. P. Schneider and T. Kenneth: Air flow in combined intake and spilway, Proc. ASCE, Vol. 99, HY7, pp.1097-1108, 1980.
- 古川俊之: 社会指標から見た文明と寿命,高齢化社会の構造(太田邦夫・阿部裕・古川俊之編),サイエンス社,pp.36-55, 1981.
- 河田恵昭: 防災ポテンシャルの評価法,自然災害科学,Vol. 9, No.1, pp.1-16, 1990.
- 岡内 功・伊藤 学・宮田利雄: 耐風構造,丸善,418p., 1977.
- 鈴木保典・平澤朋朗: 移動震源確率モデル,強震動および津波の予測と破壊能評価に関する研究(研究代表者,平澤朋朗),文部省科学研究費・重点領域研究・自然災害の予測と防災力,pp.7-10, 1990.
- 可能な限り,印刷物を引用するようにする。
- 速報性その他災害関連の記事のため,やむを得ずWebsiteを引用する場合には,アドレスだけでなく,いずれのサイトであるのかを明示し,かつサイトを引用した日付等を記載する。
⇒ 表示方法: 著者, 製作者名, ページタイトル, 入手先URL(リンク切れの場合は「入手先URL(現在参照不可)」と記入), 入手日付 - サイトがリンク切れとなった場合でも,読者からの質問に対応できるよう,当該画面を保存するか印刷しておく。
webの引用は下記の例を参考にする。
- 気象庁, 気象統計情報, http://www.jma.go.jp/jma/menu/report.html, 閲覧日 2005年9月1日.
- 国土交通省近畿地方整備局琵琶湖河川事務所, 琵琶湖の水位グラフ,
http://www.biwakokasen.go.jp/graph2/index.html, 閲覧日 2005年9月1日. - 河田恵昭, 京都大学防災研究所, 防災研究所の課題「減災学の確立」,
http://www.dpri.kyoto-u.ac.jp/web_j/index_topics.html, 閲覧日 2005年9月1日. - Disaster Prevention Research Institute Kyoto University, Publication,
http://www.dpri.kyoto-u.ac.jp/web_e/index_e.html, 閲覧日 2005年9月1日. - 中央防災会議:東北地方太平洋沖地震を教訓とした地震・津波対策に関する専門調査会報告, 2011a.
http://www.bousai.go.jp/jishin/chubou/higashinihon/houkoku.pdf, 閲覧日2011年12月31日.
http://weathernews.com/ja/nc/press/2011/pdf/20110908_1.pdf, 閲覧日2011年12月31日.
和文要旨を上記6.の英文要旨の和訳を記載する。字数制限は設けないが,英文要旨の内容と可能な限り一致させる。
(平成12年1月26日改正)
(平成17年11月18日改正)
(平成20年10月28日改正)
(平成24年11月27日改正)
(平成30年4月24日一部改正)
(令和元年5月28日一部改正)
(令和元年11月26日一部改正)
(令和6年11月25日一部改正)